境界性人格障害からの被害を警察に相談すること

ニュースを見ると警察に相談してと意味がないような事件が多い気がしますが、警察は事件性があると判断しないと動いてくれません。

境界性人格障害の人かは受けた被害が命の危険性があることを警察に判断してもらうためには「記録」が必要です。

口頭で相談するよりも何か映像や当事者とその周囲しか分からない記録を取ってから警察に相談することをオススメします。

場合によっては警察に相談するよりは弁護士や社会保険労務士の法律の専門家に相談して、専門家を経由して警察に対応をお願いするカタチが効果が高いような気がしますがいかがでしょうか。

職場なら社会保険労務士に。
家庭内や人間関係のトラブルなら弁護士に。

警察よりも弁護士に相談することをチラつかせば、境界性人格障害の人の取り巻きもそう簡単に手は出さないですし、面倒なことに巻き込まれなくないと離れる場合があります。

抑止力になるのは、警察よりも法律の専門家であることを覚えておくと何かと便利です。

警察に相談をして被害届を出せば何かと動いてくれますが、被害届を出す勇気があるかどうかです。

被害届を出すということは傷害罪が何かで境界性人格障害の人を警察が調べるということ。

いずれは法の裁きを受けることになるかもしれません。

良心の呵責に悩まない意思と、被害届を出したら住んでいるエリアを離れて誰も知られることないエリアで暮らすパワーが必要です。

それだけ、警察に相談するということは自分に返ってくる代償も大きいということ。

ただ言えることは、当事者に我慢をしないこと。

被害が大きくならないように、警察、探偵事務所、弁護士などの相談窓口を広げること。

専門家のアドバイスをいろいろな視点から聞き、対応できる事案を見つけることが大切です。